住まいづくりのコラム

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住宅選びのポイント資金計画
2018.07.19

中古住宅 VS 新築住宅

そろそろマイホームが欲しいなと考えた時、選択肢として大きく新築住宅と中古住宅の2種類があります。
どちらもメリットとデメリットが考えられますが、今後の生活スタイルの変化や資金計画など様々な面を考慮することで自分に合ったものを選択できます。
価格をある程度抑えられる中古住宅を買うべきか、建物が新しい新築住宅にすべきか迷われている方の参考になるよう、特徴を比較してみます。

中古住宅は既に建っていることもメリット

中古住宅は新築住宅と違って住宅が既に出来上がっている状態です。購入したらすぐに住み始めることができます。
一方で新築住宅になると、まずは土地探しから始まり土地が確定したら住宅を建てていく流れです。そのため、実際に住み始めることができるまで時間がかかります。
また、土地がなかなか希望のエリアから出てこないケースも多いです。
その場合、土地が売りに出るのを数年待つ人もいますので、タイミングが悪いと時間が経過してしまします。特に空き地が全くないエリアでは、土地が売りに出ることがほとんどない状況になります。
一方で中古住宅は空き地がないエリアであっても、土地と住宅がセットになって売りに出てきます。
そうしたエリア限定で探している場合は、中古住宅を購入した方が時間的に早く住み始めることができる確率が高いです。

新築住宅は保証期間やメンテナンスで安心

新築住宅のメリットとして、建てた住宅会社が住宅の保障をしていることが大きいです。
また、定期的なメンテナンスもありますので、安心して住むことができるでしょう。
中古住宅では築10年以内の住宅であれば、主要構造部分の保障はあります。
しかし、10年以上経過した中古住宅では、瑕疵担保責任というものしかありません。
瑕疵担保責任は全くない場合もありますし、瑕疵担保責任がついたとしても3ヶ月間とか短い期間しかありません。
隠れた瑕疵があった住宅は別ですが、中古住宅は基本的に何かあれば買われた人が修理をしなくてはなりません。
メンテナンスも中古住宅にはありませんので、自分自身の判断で行わなければならないところがあります。
そうしたことを考えると、新築住宅の方が安心して住むことができる環境が整っています。

購入価格が安いのは中古住宅、長期的に安上がりなのは新築住宅

住宅を購入する時に中古住宅と新築住宅を比較すると、中古住宅の方が安く購入することができます。これは常識の範囲内でみなさんご存知だと思います。
ただ、住宅を購入した後、生涯にわたってその家に住んだ時に、新築住宅より中古住宅の方が高く費用がかかることが予想されます。それはどうしてでしょうか。
中古住宅は築年数の経過とともに安くなります。安くなるのは良いのですが、古くなる分、外壁の修繕や排水管の修繕、屋根の防水を行うなど建物が古いため、住み始めてからすぐに色々とメンテナンス費用が必要になることもあります。
一方で新築住宅の場合、建物が新しいので購入後10年近くは大きな修繕費用が発生する見込みもありません。そのため維持費が安くなります。ハウスメーカーのメンテナンスや保証もあるので何か不具合があっても保証で賄える内容も多いです。
さらに最近の住宅性能はどんどんアップしています。
10年前の住宅と比較すると、断熱性能や気密性能が向上していますし、設備の省エネ性能も各社メーカーが競うように高めてきました。
そのため中古住宅と比較すると、冷暖房費などの光熱費の差が大きく出てくるでしょう。
また、一昔前よりは建物の耐久性も確実に高い部材を使用するようになっています。
メンテナンスも楽にでき、長く使えるものに置き換わっていますので、新築住宅の方がメンテナンス費用を低く抑えることができるでしょうし、住宅の寿命も長期化されてきています。
さらに中古住宅であれば、建物の寿命から住宅の建て替えも近いうちに検討する必要もあるかもしれませんが、新築住宅ではそういうこともしばらく考える必要がありません。
こうした購入金額以外のランニングコストを含めて、中古住宅と新築住宅を比較すると長期的に安上がりなのは新築住宅になる傾向が強いです。

新築住宅には税制優遇があります

住宅を購入すると様々な税金がかかります。
登録免許税や不動産取得税、固定資産税など税金を納める必要があります。
こうした税金ですが、新築住宅であると税率が下がり納める金額が少なくなりますのでお得です。
また新築住宅を対象にした補助金や助成金等もあります。
そうしたものをうまく活用することで、住宅を購入するのに必要な資金を圧縮できます。
また中古住宅であっても、リフォームを行う時に助成してくれるものや補助金を出してくれる自治体等もあります。
税制優遇や補助金や助成金は該当するための条件等がありますので、ご自身が購入する時に該当するかしないかを確認した上で上手に利用するのが良いでしょう。

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