住まいづくりのコラム

日本は災害が多く発生する国と言われています。地震や台風といった自然災害が多く発生するため、諸外国よりも災害に強い住宅の意識は昔から強くあり、自然災害から建物や人々を守る技術を培ってきました。特に地震については、海外よりも先進的な技術を持っており、新しい建物であれば大きな地震が発生しても耐えられる構造になっています。

地震については、建物の構造を強くすることも必要ですが、建物が建つ土地も地震に強いかどうかの大きな要素となっています。

住宅の安全をより高めるためには、新築住宅を建築する時に耐震性を高めることを考えるとともに、敷地の地盤についても注視することが重要です。

新築住宅を建てる上で、建築予定地の地盤の良し悪しについては目に見えるものではありません。そのため、建築予定の土地について地盤調査を行うことが必要になります。

調査には費用や時間がかかりますが、建ててから後悔するようなことは絶対に避けなければなりませんので、地盤に問題ないか見極めた上で新築住宅を建てることになります。今回は、地盤調査の目的や地盤改良が不要な土地についても確認していきましょう。

 

地盤調査を実施することで分かること

新築住宅を建築する土地の地盤が盤石なのか脆弱なのかは、安全な家づくりを行う上で重要な視点です。ただ、住宅の建築予定地を見学したとしても、どのような地盤かは見た目では分からないです。

しっかりとした土地に見えても、実は地盤が軟弱で柔らかく、そのまま住宅を建てることができない場合もありますので、地盤の強さは調査する必要があります。地盤調査は法律上必須ではありませんが、地盤保証を受ける上で必要なので、調査を行わない人はいないでしょう。

地盤調査を行うことで、土地の強度がどの程度なのかを確認することができます。軟弱な土地に住宅を建ててしまうと、住宅が傾いてしまったり地盤沈下を起こしてしまったりといったトラブルに繋がる可能性もあります。

一般的な地盤調査はスウェーデン式サウンディング試験という、敷地にスクリュー状の鉄の棒を刺していき、地盤の強さを調査する方法を用いることが多いです。敷地内で数カ所のポイントを調査することで、住宅を建てても大丈夫かどうか、地盤の強さを確認することができます。

スウェーデン式サウンディング試験は、簡易的な試験となりますので費用負担も少なく済み、戸建て住宅等の比較的小規模な建物に適した地盤調査といえるでしょう。実際に掘削をするボーリング調査もありますが、こちらは重量が重たい大きな建物を建てる時に実施する地盤調査です。

マンションやビル、倉庫などの大きな建物の場合は、詳細な地盤調査を行わなければ建物の重さに耐えられるかどうかが分かりませんので、実際に掘削を行うボーリング調査を実施して地盤調査を行います。

一般的な木造住宅の場合は、そこまで建物の重量が重たくありませんので、簡易的な地盤調査で費用を抑えることが可能です。一般的な戸建て住宅の広さであれば、５〜１０万円程度が相場になります。地盤調査を行うことで、地盤改良が必要な土地かどうかが明確になりますので、必要に応じて地盤改良を実施した上で建物を建築します。

 

地盤改良が必要な場合はどうなるのか

地盤調査を行なった結果、地盤改良が必要だという調査結果だった場合、どのような対応が必要になるのでしょうか。海抜の低い場合や田や畑だった土地は、水分が多かったり粘土質の土だったりと地盤が弱いことが多いです。

地盤が柔らかい層が続く場合、そのままでは建物を支えることが難しいです。一般的には、戸建て住宅の地盤改良には杭打ちを行うことが多いです。建物を支えるために鉄筋コンクリートの杭を複数打ち込んでいき、その上に住宅を乗せて建物を建築していきます。

杭を地中深くの硬い支持層まで届くように差し込みますので、建物を安全に支えることができます。しかしながら、改良工事には相応の費用がかかります。

そのため、発想を変えて地盤改良が不要な土地を探していくことも選択肢の１つとしてあるでしょう。地盤改良が不要となり得る可能性がある土地は、防災関係の情報が探すヒントになります。

地域によっても異なりますが、液状化リスクがハザードマップで公表されていたり、近隣の地盤調査の結果が公表されているエリアもあります。確実に地盤改良が不要とは言い切れませんが、近隣の地盤調査結果を見ると、地盤改良を行わなくても住宅を建てられる土地探しのヒントになるでしょう。

また、水田や泥炭地だったところを住宅地に開拓した等の過去の情報があれば、地盤の強度が弱い可能性があることも推測できますので、そうしたエリアの土地は購入を避けると良いでしょう。